3社に1社は利用している！？ダイレクトリクルーティングの市場規模が急成長

ダイレクトリクルーティングの市場規模は拡大し続けており、いまや採用を行っている企業の3社に1社が取り組んだ経験を持っています。当記事では、これほどダイレクトリクルーティングの市場が伸びた背景と、ダイレクトリクルーティングを導入したことで採用に成功する企業は何割あるのかについて、お伝えします。

INDEX

1 ダイレクトリクルーティング市場の状況
- 1.1 ダイレクトリクルーティングの市場規模
- 1.2 ダイレクトリクルーティングを利用する企業の割合
2 ダイレクトリクルーティングを利用して本当に採用できるのか？
3 ダイレクトリクルーティングを利用するメリット
- 3.1 知名度が低く予算が限られている企業でも優秀な人材を集めることができる
- 3.2 通常の転職市場に出てこない潜在的な転職希望者にアプローチできる
4 ダイレクトリクルーティングを利用するデメリット
5 ダイレクトリクルーティングの運用代行
- 5.1 ダイレクトリクルーティングの運用代行
6 まとめ
- 6.1 関連

ダイレクトリクルーティング市場の状況

ダイレクトリクルーティングの市場規模

ダイレクトリクルーティング市場は、企業が直接求職者と接触を図る採用手法として注目され、その市場規模は顕著に拡大しています。株式会社矢野経済研究所の分析によると、2023年度のダイレクトリクルーティングサービスの市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比23.5%増の1,068億円に達すると予測されています。この急成長は、デジタル化の進展と労働市場の動向が大きく影響しています。企業は、より効率的で効果的な方法で質の高い人材を確保するため、伝統的なリクルーティングチャネルを超えた新しい手法を求めています。

また、COVID-19パンデミックが引き起こしたリモートワークの普及は、地理的な制約を意識せずに人材を探すことが可能となり、ダイレクトリクルーティングの利点を一層強調しています。これにより、多くの企業がこの手法に注目し、投資を拡大しているのです。市場の拡大は、さらなるテクノロジーの進化とともに、今後も加速することが期待されています。

ダイレクトリクルーティングを利用する企業の割合

ダイレクトリクルーティングは、企業が求職者に直接接触する採用手法であり、その利用率は近年増加しています。株式会社マイナビが2024年3月に発表した「マイナビ中途採用状況調査2024年版」によると、2023年に中途採用を行った企業のうち35.1％がダイレクトリクルーティングを採用していることが明らかになりました。この数字は3年連続での増加傾向を示しており、ダイレクトリクルーティングが徐々に主流の採用戦略として認識されつつあることを物語っています。この増加は、企業が直接的なコミュニケーションを通じて候補者の質をより深く評価し、より適切な人材を確保したいという願望によるものです。

また、デジタルツールの進化がこの傾向を支えており、ソーシャルメディアや専門のリクルーティングプラットフォームを利用することで、より簡単かつ効率的に候補者を見つけることが可能になっています。これらのデータは、ダイレクトリクルーティングが人事戦略において重要な役割を担うようになっていることを示しており、今後もその利用は拡大する見込みです。

ダイレクトリクルーティングを利用して本当に採用できるのか？

ダイレクトリクルーティングの利用によって採用が決定した企業の割合

ダイレクトリクルーティングを利用して中途採用を実施する企業が増える中、この採用方法の効果も明確になってきています。株式会社マイナビが2024年3月に公表した「マイナビ中途採用状況調査2024年版」によると、2023年に中途採用を行った企業の中で22％がダイレクトリクルーティングにより採用を決定した経験があると報告しています。

また、これらの企業の中でダイレクトリクルーティングを利用して実際に採用に成功した割合は62.6%に上ります。このデータは、ダイレクトリクルーティングが単なる流行ではなく、実際に多くの企業にとって有効な採用手段であることを示唆しています。企業が直接候補者と接触することで、より深い人物理解を得られるため、適切な人材が見つかりやすくなると考えられます。この手法は、特に企業文化や具体的な職務要件とのフィット感を重視する採用戦略において効果を発揮しており、今後もその利用は拡大していくと予想されます。

他の採用手法を利用した場合との比較

ダイレクトリクルーティングは他の主要な採用手法と比較しても、その効果は競合するレベルにあります。具体的に、転職サイトを利用した場合の採用成功率は63.6％であり、人材紹介を利用した場合の成功率は63.1％です。これに対して、ダイレクトリクルーティングを通じた採用成功率は62.6％とほぼ同等です。この比較から、ダイレクトリクルーティングが他の方法と同様に有効であることがわかりますが、各手法の特性を理解することが重要です。

転職サイトや人材紹介は広い範囲の候補者にアクセスすることが可能であり、特定のスキルや経験を持つ候補者を迅速に見つけることができます。一方で、ダイレクトリクルーティングは企業と候補者間の直接的なコミュニケーションを可能にし、より精密な人材の選定が行える利点があります。このため、企業が採用の際に直面する具体的なニーズに応じて最適な手法を選択することが求められます。各採用手法の利点を生かしながら組み合わせて使用することで、より効果的な人材獲得が可能になるでしょう。

ひとつのチャネルに依存するのではなく、複数のチャネルを同時並行させるのが重要

ダイレクトリクルーティングを採用する際、一つのチャネルに依存するのではなく、複数のチャネルを同時に活用することが重要です。このアプローチにより、企業はより広範囲の候補者にアクセスし、様々なスキルセットと背景を持つ人材を獲得する機会を増やすことができます。例えば、ソーシャルメディア、プロフェッショナルネットワーキングサイト、業界固有のイベント、リファラルプログラムなど、異なるプラットフォームやネットワークを駆使することで、より多角的な採用活動が可能となります。

各チャネルは異なるタイプの候補者にリーチし、それぞれに最適化されたメッセージを提供することができるため、全体の採用効率が向上します。また、市場の変動に対しても柔軟に対応できるようになり、一つのチャネルが期待外れであった場合でも、他のチャネルからの応募者でカバーすることが可能です。これにより、リスクの分散とともに、採用活動全体の成功率を高めることができます。したがって、ダイレクトリクルーティングのみならず、採用戦略全般において、複数のチャネルを活用することは非常に効果的です。

ダイレクトリクルーティングを利用するメリット

知名度が低く予算が限られている企業でも優秀な人材を集めることができる

ダイレクトリクルーティングは、特に知名度が低く予算が限られている企業にとって、優秀な人材を確保する有効な手段です。この採用戦略の最大の魅力は、企業が自社のニーズと文化を正確に伝え、直接候補者とコミュニケーションを取れることにあります。これにより、企業は自らのビジョンに合致する人材を選定しやすくなり、候補者も企業の提供する価値を明確に理解した上で応募することができます。

さらに、ダイレクトリクルーティングは広告や人材紹介会社に依存する他の方法に比べてコストが低いため、予算が少ない企業でもアクセスしやすいです。企業はソーシャルメディアやプロフェッショナルネットワークを活用してターゲットとする人材に直接アプローチすることが可能で、これによって効率的に適切なスキルセットを持つ候補者を見つけ出すことができます。このように、ダイレクトリクルーティングを採用することで、限られたリソースの中でも企業は自らの成長に不可欠な人材を効果的に集めることが可能となり、長期的な成功への基盤を築くことができます。

通常の転職市場に出てこない潜在的な転職希望者にアプローチできる

ダイレクトリクルーティングは、通常の転職市場に現れない潜在的な転職希望者にアプローチするのに非常に有効です。この採用戦略を採ることで、アクティブに求職活動をしていないが転職に興味を持つ可能性のある人材に直接連絡を取り、独自の才能やスキルを持つ候補者を発掘できる機会を得ます。企業は自社の文化や価値観を直接候補者に伝えることが可能となり、それが候補者の職業的志向やキャリア目標とどの程度合致するかを深く探ることができます。このような直接的なコミュニケーションは、候補者との関係構築に役立ち、企業と候補者双方にとって満足度の高いマッチングを実現する可能性を高めます。

さらに、ダイレクトリクルーティングを利用することで、企業は候補者に対してパーソナライズされたアプローチをとることができ、これが候補者の興味を引き、積極的な対話を促す効果があります。この個別化されたコミュニケーションは、候補者が企業に対して肯定的な印象を持ち、職業的な関係が長期にわたって維持される可能性を高めるため、企業にとって大きな利益をもたらします。

ダイレクトリクルーティングを利用するデメリット

大量採用をするのは難しい

ダイレクトリクルーティングは、特定の候補者に焦点を当てた採用アプローチであるため、大量採用を行う際にはいくつかの課題があります。この手法は、企業が候補者と直接コミュニケーションを取り、より個人的な関係を築くことを目的としています。このため、一人一人の候補者に多くの時間とリソースを割く必要があり、大規模な採用ニーズに迅速に対応することが困難になります。

大量採用を効果的に行うためには、広範囲の候補者を対象とした広告や求人ポータル、ジョブフェアなど、より多くの応募者を短時間で集めることが可能な手法が適しています。ダイレクトリクルーティングでは、これらの方法と比較して、選定された少数の候補者に深く関わるため、全体の採用プロセスが遅れる可能性があります。

また、大量採用の状況では、多数の応募者から迅速に適切な候補者を選ぶためには、自動化ツールやアルゴリズムを活用することが一般的です。しかし、ダイレクトリクルーティングではこのような自動化の利用が限定され、より手作業に依存するため、効率が低下します。したがって、大規模な採用活動には、他の手法を併用することが効果的です。

中長期的なPDCAサイクルを回す必要がある

ダイレクトリクルーティングのデメリットの一つは、中長期的なPDCAサイクル（Plan-Do-Check-Act）の必要性です。この採用手法では、個々の候補者との直接的なコミュニケーションを重視し、その効果を最大限に引き出すためには、継続的な計画、実行、評価、そして行動の改善が不可欠です。この過程は、計画を立て、実施後の結果を検証し、必要に応じて採用プロセスを調整することを含みます。

このサイクルを効率良く運用するには、適切なデータ収集と分析能力が求められ、市場の変動や候補者のニーズの変化に迅速に対応するために定期的な更新が必要となります。特に、リソースが限られている企業にとっては、時間と労力の大きな投資が必要になる可能性があり、持続可能な採用戦略としての維持が課題となることが多いです。

したがって、ダイレクトリクルーティングを効果的に行うためには、PDCAサイクルを通じて戦略を継続的に評価し、改善していくことが求められますが、これには組織全体のコミットメントと持続的な努力が必要です。

他の採用手法と比べ、採用工数が多い

ダイレクトリクルーティングのデメリットの一つは、他の採用手法に比べて採用にかかる工数が多いことです。この手法では、企業が個々の候補者に直接アプローチし、一人ひとりとの関係を深めることを目指します。このプロセスには、候補者の選定、連絡の開始、面接のスケジューリング、個別のフォローアップなど、多くのステップが含まれます。各ステップでの詳細な調整が必要となるため、全体の工数が増大します。

また、候補者との質の高い対話を重視するため、採用チームの技術力や時間が特に求められます。企業が候補者に自社の魅力を効果的に伝え、関心を引くためには、細やかな配慮とコミュニケーションスキルが不可欠です。

結果として、ダイレクトリクルーティングは、より自動化された方法や大量採用を目的としたキャンペーンに比べて、一人当たりの採用コストが高くなります。したがって、高い効率を求める場合や短期間で多くの人材を確保したい場合は、他の採用手法を併用するか、異なるアプローチを検討することが効果的です。

ダイレクトリクルーティングの運用代行

ダイレクトリクルーティングの運用代行

ダイレクトリクルーティングの運用代行は、企業の採用活動を外部の専門業者が支援するサービスです。このサービスを利用することにより、企業はリクルーティングの専門知識を持つプロフェッショナルに、候補者との直接的なコミュニケーション、候補者管理、面接の調整などのタスクを委託できます。これによって、社内の人事部はよりコア業務に集中でき、採用プロセスの効率化が図られます。

運用代行業者は、最新の採用技術と市場トレンドを駆使して、企業のニーズに合った候補者を見つけ出す能力を有しています。具体的には、ソーシャルメディアやプロフェッショナルネットワーキングサイトを活用した積極的な候補者探し、適切な候補者との関係構築、効果的なコミュニケーション戦略の実施などが含まれます。また、採用データの分析や報告も提供されるため、企業は採用活動の成果を明確に把握し、必要に応じて戦略を調整することができます。

運用代行サービスの導入により、採用プロセス全体が最適化され、高い質の人材獲得が期待できます。このサービスは、特にリソースが限られている中小企業や、特定の専門スキルを要求されるポジションの採用が困難な場合に大きな価値を提供します。

まとめ

ダイレクトリクルーティング市場は近年、顕著な拡大を見せています。この採用手法の市場規模は、企業の求職者に対する直接アプローチが増加する中で大きく伸びています。株式会社矢野経済研究所の報告によると、2023年度のダイレクトリクルーティングサービス市場規模は前年比23.5%増の1,068億円に達する見込みです。この成長の背景には、企業が人材獲得の効率化と効果の最大化を求めていることがあります。

また、株式会社マイナビが発表した「マイナビ中途採用状況調査2024年版」によると、2023年に中途採用を実施した企業のうち35.1%がダイレクトリクルーティングを利用しており、この数字は過去3年間で連続して増加しています。これは、多くの企業が直接的な候補者アプローチの利点、特に候補者とのより深い関係構築とより精度の高い人材マッチングの可能性を認識していることを示しています。このようにダイレクトリクルーティング市場の拡大は、その効果が実証されつつあることから、今後も利用企業の割合が増加すると予想されます。